2011.12.26 アメリカレポート更新しました
2011.12.01 DMA2011ボストン視察レポートを更新致しました
2011.10.06 日本郵便【商売繁盛販売促進セミナー】講師派遣のお知らせ
| 市 場 変 化 | |
| ① | 市場シェア⇒顧客シェア |
| ② | 顧客平等⇒顧客識別（差別化） |
| ③ | 顔の見えない標準サービス⇒カスタマイゼーション |
| ④ | プロダクト中心⇒ 顧客中心 |
| ⑤ | 一過性売上⇒生涯価値(LTV最大化） |
| 不特定多数よりも特定顧客との関係を | |
| 重視するマーケティングへ |
マーケティング対象が「マス中心⇒マス＋個」へ変化！
２０１０年代に始まるデジタル化への流れ！
可能性を示す事実
①マス中心の広告が主流であったため、ダイレクトマーケティングの認知は低い。
②広告主は広告費の使い方について「個々の収益性」を重視する傾向。
③メーカーの販売チャネルが、小売・流通中心から、直接消費者にアプローチする動きが出てきた。 （通販、DM＋Webなど）
④認知は低いものの、ダイレクトマーケティングに関する需要は高まってきている。
⑤ＤＭの1人当り年間受取り通数は他国と比較して非常に低い。
やり方次第では市場拡大余地あり。
（米のＤＭ伸長率5.5％増↑）
⑥郵便サービスの変化に追従。
（料金見直し、ゆうメール、タウンメールなど）
図1にあるように、日本でのダイレクトメール市場は、発展段階の入り口に位置し、これから急成長が望める市場と予測しております。
これらの成長は、米国においてマスメディアの崩壊が叫ばれる中、日本でも、2011年のＴＶ放送のデジタル化による新聞広告メディアの問題、購読数の減少など、広告市場自体が大きな変化を遂げ、次第にダイレクトレスポンスメディア（SP広告）に移行しつつある状況でもあります。そのなかでもDMはレスポンスを取るツールとしては、最適であり、その成長を期待できる状況にあるとも言えます。
図2は、2009年における日本の広告業界全体の比率を表しております。このグラフでのDMの比率は、7.1%（2008年は6.6%）であり、この数値は郵便切手などの運送費を意味します。金額にして、約4,198億円となります。
また、DMの通数全体では、毎年、1-2%の上昇実績となっております。図１における、今後の成長を考えると、DM市場の拡大は、マスメディアの減少に変わって、ダイレクトマーケティングツールの一部として、より一層の拡大が見込まれる市場ともいえます。
以上より、約4,198億円のDM市場全体に対して、更に運送費＋印刷代金などを加えると、約8,396億円もの市場とも言われております。
次第にTVや新聞などのマス媒体の市場が冷え込むなか、DMを中心としたダイレクトマーケティングへの移行が急速に進むと考えられ、今後、教育を中心とした、市場の活性化が必要になってくると確信しております。